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| 会社名 | 石川技研工業株式会社 |
|---|---|
| 代表取締役社長 | 林 賢哉 |
| 電話番号 | 076-277-1145 |
| 所在地 | 〒924-0854 石川県白山市出合島町1272-1 |
| 創立 | 昭和45年11月 |
| 資本金 | 5,500万円 |
| 主要取引先 | 株式会社カノークス 杉田エース株式会社 マツ六株式会社 |
●飛行機ご利用の場合
羽田空港→小松空港（約1時間）
小松空港→JR小松駅 (直行バス、約15分）
JR小松駅→JR美川駅 (普通列車 約13分）、JR美川駅よりタクシーで約10分
●鉄道ご利用の場合
JR東京駅→JR金沢駅（かがやき号（新幹線）、約2時間30分）
JR金沢駅→JR美川駅 (普通列車 約20分）、タクシーで約10分
●自動車ご利用の場合
北陸道 美川ICで降り、下道で約10分
●鉄道ご利用の場合
JR名古屋駅→JR小松駅（しらさぎ号（特急）、約2時間30分）
JR小松駅→JR美川駅 (普通列車 約13分）、タクシーで約10分
●自動車ご利用の場合
北陸道 能美根上スマートICで降り、下道で約15分
●鉄道ご利用の場合
JR大阪駅→JR小松駅（サンダーバード号（特急）、約2時間30分）
JR小松駅→JR美川駅 (普通列車 約13分）、タクシーで約10分
●自動車ご利用の場合
北陸道 能美根上スマートICで降り、下道で約15分
| 昭和45年11月 | 昭和45年11月林遒（前会長）が現本社工場に資本金 2,000万円にて設立。 昭和46年 8月 ICSパイプを開発し、生産を開始する。 |
|---|---|
| 昭和48年6月 | 資本金3,000万円に増資。 |
| 昭和52年4月 | ICS角パイプを開発，商品化する。 |
| 昭和54年4月 | 資本金4,500万円に増資。 |
| 昭和55年4月 | 石川県中小企業新製品等開発促進事業費補助金の対象製品に指定される。 |
| 昭和58年4月 | 松任市中小企業新製品開発等貢献者賞を受賞。 |
| 昭和60年4月 | 松任市中小企業新製品開発等貢献者賞を受賞。 |
| 昭和61年4月 | 継目無ICSパイプを開発、商品化するとともに、石川県中小企業新製品等開発促進事業費補助金の対象製品に指定される。 |
| 昭和61年6月 | ステンレスパイプの生産を開始する。 |
| 平成元年10月 | ステンレスソリッドパイプ専用工場完成。 |
| 平成3年6月 | ステンレスパイプ専用研磨ライン増設。 |
| 平成3年11月 | 東京営業所開設。 |
| 平成7年1月 | 高周波造管ライン新設。 |
| 平成10年12月 | 縦研磨ライン新設。 |
| 平成11年4月 | 資本金5,000万円に増資。 |
| 平成11年11月 | 大阪営業所開設。 |
| 平成13年3月 | 寺井工場稼動。 |
| 平成13年5月 | 寺井工場に真空焼鈍炉設置。 |
| 令和2年5月 | 寺井工場廃止、真空焼鈍炉廃止、本社に新工場増設。 |
石川技研工業に頼んで良かった、次からも石川技研工業に頼みたい、石川技研工業に相談したいと思われる顧客満足を達成する。 製品品質及び生産システムの継続的改善を行う。 新技術の積極的な開発、及び現業の収益管理体制を強化する。
地球環境問題は、その影響が地球規模の広がりを持つとともに、次世代以降にも及ぶ深刻な問題である。カノークスグループ各社は、地球環境問題を経営上の重要課題の一つとして位置づけ、経営者及び従業員の環境意識の高揚を図り、あらゆる活動を通じて地球環境の保全と改善に努め、次の世代に豊かな地球を引き継ぐことを目指す。具体的には、地球温暖化や大気汚染などの改善、リサイクル・省エネルギーの促進、環境ビジネス・グリーン調達の促進などの目標を掲げ、それらにともなう環境関連法規等の遵守並びに管理体制の充実、教育・啓発活動などを行う。つまりカノークスグループの従業員すべてが地球問題への深い認識を持ち、環境に配慮した企業活動を推進していくことを目標とする。
1.環境負荷の軽減地球温暖化、オゾン層破壊、大気汚染、水質汚濁、土壌汚染、騒音、振動、悪臭などの環境問題の改善に貢献する。
2.廃棄物の削減、リサイクルの促進廃棄物の発生を減少させ、発生した廃棄物は可能な限りリサイクルし、最終処分場に埋め立てる廃棄物の量を削減する。
3.省資源、省エネルギーの促進枯渇が懸念される資源の消費を削減し、化石燃料や電力エネルギー使用の削減を行う。
4.環境ビジネスの促進地球環境問題の改善に貢献する製品、装置、サービスの販売及び事業を促進する。
5.グリーン調達の促進物品やサービスの調達にあたっては、環境問題を考慮して選択する。
6.環境関連諸法規等の遵守環境関連諸法規や条例を遵守する。また、グループ各社が受け入れを同意した環境関連の取り決めがある場合は、各々がそれを遵守する。
7.環境管理体制の充実環境管理体制を整備し、地球環境問題への深い認識を持ち、環境に配慮した企業活動を進めるよう教育・啓発活動を行う。
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